世帯で楽天証券とSBI証券を使い分けている理由｜NISA口座の選び方

「証券口座って、1社だけじゃダメなの?」
「楽天証券で始めたけど、SBI証券もよく聞く。両方いるの?」

前回、最初の1社に楽天証券を選んだ話をしました。わが家がSBI証券も開設した一番の理由は、世帯でもう1口座の旧つみたてNISAを始めたかったからです。なぜ楽天証券とSBI証券に分けたのか、どう選んでいるのか。わが家の実例を、等身大でお話しします。

増やす力シリーズ、前回は最初の1社に楽天証券を選んだ理由をお話ししました。生活に近い1社から、小さく始める。これがわが家のスタートでした。

投資を始めた当時は、旧つみたてNISAの時代でした。世帯でもう1口座の積み立てを始めるにあたり、楽天証券とは別に選んだのがSBI証券です。

「1社で十分じゃないの?」と思う方もいるはずです。実際、個人で投資を始めるなら1社でまったく問題ありません。わが家の場合は、世帯の2口座で、結果として2社を使う形になりました。今日は、その理由と選び方を、わが家の実体験でお伝えします。

なぜ、世帯のもう1口座にSBI証券を選んだのか

最初に正直にお伝えすると、投資を始めたばかりの段階で、無理に2社開く必要はありません。まずは1社で、積立に慣れることが先です。

そのなかでも一番大きかった理由は、世帯でもう1口座の旧つみたてNISAを始めること。加えて、SBI証券を選ぶ決め手になったことが2つありました。

1世帯でもう1口座の旧つみたてNISAを始めたかった

旧つみたてNISAは、一人につき一つの金融機関でしか使えない制度でした。世帯内で複数人が始めるなら、同じ証券会社にそろえることも、別の証券会社を選ぶこともできます。

わが家は、1口座目に楽天証券、2口座目にSBI証券を選びました。家計全体で積立を続けやすくすることが、最初の目的でした。

どの証券会社にするかを、家計で少しずつ話しながら決めていく。振り返ると、その時間そのものが、これから家計と向き合っていくための、静かな準備になっていた気がします。

2商品やサービスの「いいとこ取り」ができる

楽天証券とSBI証券は、どちらも国内トップクラスのネット証券です。基本的な低コスト商品は、どちらでもひと通り揃っています。

ただ、細かく見ると、取り扱う投資信託やETF、ポイントの仕組みに少しずつ違いがあります。2社持っておくと、「この商品はこっち、あの仕組みはあっち」と、いいとこ取りができるのです。

3ポイント経済圏を分散できる

楽天証券は楽天ポイント、SBI証券はVポイントなど、それぞれ提携するポイントが違います。

わが家は楽天経済圏が中心ですが、ポイントを1つの経済圏に集中させすぎないという意味でも、2社持ちは悪くない選択でした。どちらの還元制度が有利かは時期によって変わるので、両方に口座があると、そのときどきで選べます。

「世帯の2口座」「商品の違い」「ポイントの分散」。この3つが、わが家がSBI証券を選んだ理由です。まずは、自分の1社を無理なく選ぶことからで十分です。

SBI証券は、ここが心強かった

実際に使ってみて、SBI証券の「強み」だと感じた点をお伝えします。

業界最低水準の低コスト商品が揃っている

『敗者のゲーム』で学んだ通り、投資の王道は低コストのインデックスファンドです。SBI証券は、信託報酬が業界最低水準の人気ファンドを、ひと通り取り扱っています。

楽天証券と同じく、「買いたい商品が、ちゃんと買える」。これが大前提として満たされているのは、やはり安心でした。

ポイント還元の選択肢が幅広い

SBI証券は、クレカ積立や、提携するポイント（Vポイントなど）の仕組みが充実しています。どのカードで積み立てるか、どのポイントを貯めるか、選択肢が幅広いのが特徴です。

ただし、ポイント還元の条件や還元率は、各社ともたびたび変わります。「今お得かどうか」は必ず公式サイトで確認してください。クレカ積立の具体的な活用法は、このシリーズの後半（Step4）で改めて取り上げる予定です。

低コスト商品の充実と、ポイントの選択肢の幅。SBI証券は、楽天証券と並ぶ「もう1つの王道」だと感じています。

わが家の「2社の使い分け」のリアル

ここからが本題です。実際、2社をどう使い分けているのか。わが家の例をお話しします。

その前に、両社の特徴をざっくり並べてみます。細かい数字より、「どんな人と相性がいいか」を押さえるのがコツです。

比較ポイント	楽天証券	SBI証券
相性のいい経済圏	楽天経済圏（楽天市場・楽天カードなど）	Vポイント経済圏（三井住友カードなど）
主な提携ポイント	楽天ポイント	Vポイントなど
低コスト投信	人気インデックスを幅広く取り扱い	業界最低水準の商品を幅広く取り扱い
私の現在の使用感	積立設定や資産確認で迷いにくい	多機能で情報量が豊富
こんな人と相性がいい	楽天のサービスをよく使う人	三井住友カード・Vポイントを使う人

※あくまで大まかな傾向です。提携ポイントや還元の条件はたびたび変わるため、最新の内容は各社の公式サイトでご確認ください。

大前提：NISA口座は「1人1社」しか持てない

まず、いちばん大事なルールから。新NISAの口座は、1人につき1つの金融機関でしか開けません。楽天証券とSBI証券の両方で、同時にNISA口座を持つことはできないのです。

「2社持つ」といっても、NISAをそれぞれで使えるわけではない。ここは最初に押さえておきたいポイントです。NISAを使う金融機関は年単位で変更できますが、その年に変更前のNISA口座で買付をしている場合は、同じ年に変更できません。詳しい条件は公式情報をご確認ください。

わが家は、世帯の2口座を楽天証券とSBI証券に分けた

新NISAでも、NISA口座は一人につき一つの金融機関です。わが家では、世帯の2口座を楽天証券とSBI証券に分けています。

1口座目は楽天証券でNISAを使う ── 楽天のサービスとの相性を活かす
2口座目はSBI証券でNISAを使う ── SBI証券のサービスも使いながら、それぞれで積み立てる

同じ証券会社にそろえなければいけないわけではありません。それぞれが、自分のNISA口座をどこで使うかを決める。わが家では、それが結果的に2社の使い分けにつながりました。

世帯で口座を分けるのも、一つの方法

世帯内でNISAを利用する人が複数いるなら、一方は楽天証券、もう一方はSBI証券と分けることもできます。

こうすると、家族全体で見れば両社の良さを活かせますし、ポイント経済圏も自然に分散します。「世帯で2社使う」というのは、家族持ちならではの選択肢です。わが家も、この形から始めました。

大事なのは、それぞれが、自分に合う証券会社を選ぶこと。わが家では、楽天証券とSBI証券に分けて、積み立てを続けています。

2社持つときに、気をつけたいこと

便利な2社持ちですが、注意点もフェアにお伝えしておきます。

ひとつは、管理が少し増えること。ログイン情報、資産状況、積立設定が2か所に分かれます。家計簿アプリや資産管理ツールでまとめて見られるようにしておかないと、「どこに何があるか分からない」状態になりがちです。

もうひとつは、最初から2社開く必要はないこと。何度も言いますが、投資を始めたばかりなら1社で十分です。1社で積立に慣れて、「もう少し選択肢がほしい」と感じてから、2社目を考えれば遅くありません。焦って増やすより、まず1社を使いこなすことが先です。

2社持ちは「上級者向け」というより、「続けるうちに自然と便利になる」もの。無理に急がず、必要を感じたタイミングで十分です。

まとめ：1社で始め、必要を感じたら2社目を

ここまでお読みいただき、ありがとうございました。

証券口座を2社持つ、と聞くと、なんだか難しそうに感じるかもしれません。でも、わが家の考え方はシンプルでした。

まず自分に合う1社で始める。世帯でもう1口座のNISAを始めるなら、その人に合う証券会社を選ぶ。 一人のNISAは、一つの金融機関で使う。

楽天証券とSBI証券は、どちらも低コスト商品が揃った、信頼できる王道のネット証券です。どちらを「メイン」にしても、大きく外すことはありません。大事なのは、完璧な組み合わせを探すことより、自分に合うやり方で、長く続けることです。

証券会社選びは、ゴールではなく入り口です。どこで始めるかより、家計で決めた場所で、細く長く続けていけるか。わが家にとっては、そのほうがずっと大事でした。

さて、口座の準備はこれで整いました。次はいよいよ、「何を・どう買って、どう持ち続けるか」という、投資の中身に入っていきます。

その土台として、次の記事では『ほったらかし投資術』がわが家の投資に与えてくれたものをお話ししています。

🌱 最後に、ひとつだけ

世帯でNISAを使う人が複数いれば、それぞれが一社ずつ口座を持てます。まずは、わが家がその形を活かせるか、一度確認してみるのもおすすめです。無理に二社へ増やす必要はありません。いまの一社を使いこなして、「もう少し選択肢がほしい」と感じてからで、十分に間に合います。

明日もまた、歩きながら考えます。

はいと
40代・4人家族のビジネスパーソン。
毎朝、歩きながらお金と人生のことを考えています。

※本記事は2026年6月時点の情報およびわが家の実体験に基づくものです。各種サービスの内容・ポイント還元率・NISA制度の詳細は変更される場合があります。最新かつ正確な情報は各社および金融庁の公式サイトをご確認ください。投資は元本割れのリスクを伴います。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。